株式会社 環境エネルギー総合研究所
代表取締役 所長 大庭みゆき
家庭部門のエネルギー消費は増加傾向が続き、2005年度の最終エネルギー消費割合では業務部門を抑えて全体の約15％を占めるまでになってきています。1990年度レベルと比較すると2005年度は28.5％アップと大幅に増加しています。その家庭を取り巻く状況を見ると、少子高齢化傾向が高まるとともに、2007年問題と言われる団塊の世代の大量退職問題等によって、「平均世帯」というカテゴライズでくくりきれないほどにライフスタイルが多様化してきています。また家電機器のトレンドから家事の現状をみると、食器洗乾燥機、乾燥機能付洗濯機等への関心が高く、そこには費用をかけても家事負担を軽減したいという消費者ニーズが伺えます。
しかしながらそもそも家庭のエネルギー消費はエネルギー消費機器、住宅性能、人（使い方、ライフスタイル）と気候風土（周辺環境）の4つの要因の組み合わせによって決まるもので、機器性能の向上だけで省エネ効果を得ようとすると無理が生じると考えます。 「人」という視点で家庭のエネルギー消費を見ると、産業部門等他の部門とは異なった家庭本来の役割が見えてきます。「家庭」本来の持つ役割には、「家族の団欒」、「憩い」、「癒し」等がありますが、これら全てがエネルギー消費と大きく関係しています。家庭は家族がリラックスしてリフレッシュできる「場」であり、自由度の高い「時間」であるとともに、共同体としての「家族」の居場所でもあり、「家族集団」という集団のルールを守ることが一人ひとりに課せられています。
このように考えると、家庭の省エネルギー推進に当たっては、これらの家庭の役割を十分理解し、それに適応した省エネルギー対策を考案することが重要です。また、「人（ライフスタイル）」をベースとして家庭の省エネを推進するには、その人、その家庭、そのライフスタイルにマッチしたエネルギー消費量の見える化と省エネアドバイスの開発が求められると思います。
残念ながら現状の省エネアドバイスは地域性や家族属性、ライフスタイル特性等が考慮されておらず、「一般的」、「全国的」であるため、省エネ行動を実施できない（しずらい）家庭が生じ、省エネアドバイスが本来の効果を発揮できていないように感じます。
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